周知の埋蔵文化財法蔵地というものがあります。
これは埋蔵文化財を包蔵する土地として周知されている土地で
文化財保護法第93条第1項に明記されています。


一般的には市町村の教育委員会が作成する遺跡地図および遺跡台帳において知ることができますので、事前に確認しておいてください。

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東京都遺跡地図情報インターネット提供サービス
http://tokyo-iseki.jp/

対象敷地が該当する場合には、届出そして試掘をおこない地中を確認することになります。

もし埋蔵文化財が見つかった場合、それを破壊する建築行為を行う場合には発掘調査を行うことになり、事業の場合には費用負担が必要になり、時間も1年から2年待たされることも多いようです。

個人住宅の場合は、自治体が調査費を負担することが多いですが、
急ぐ場合には自己負担で民間の調査会社に委託することになりますので資金計画も再検討することになります。

基礎に関わる工事が埋蔵文化財に影響を及ぼさないように計画変更することで、時間もコストもかけない方法もありますので、建築家に対応をお願いしましょう。


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